病院からの紹介の葬儀社には、ご遺体の搬送だけを頼むこともできます。 そのため、一旦、自宅や安置施設などに故人をお連れして、落ち着いた状態で葬儀社を決めるということも可能です。ただし、多くの場合では搬送を依頼した葬儀社にそのまま葬儀まで頼むことになります。
葬祭ディレクターの有無・人数や、JECIAのような葬儀社の格付機関の評価、国際規格のISO9001の取得業者も、一つの評価基準になります。
また、全国共通の定額プランで葬儀の依頼を受けているWebサービスもあります。こうしたサービスにも、実際に葬儀を施行する葬儀社名が明らかになっている場合と、そうでない場合があります。
一方、長年、地元密着型で、口コミの紹介などで葬儀を行ってきた比較的小さな葬儀社には悪い葬儀社は少ないでしょう。というのも、いいかげんな葬儀をやっていると、こういった形では経営できなくなるからです。
葬儀社選びをする際に、最初に必要なのは、どんな葬儀がしたいのかを考えることです。大きな規模の葬儀をしたいのか、低価格の葬儀をしたいのか、心のこもったサービスのある葬儀がしたいのか、個性的な葬儀がしたいのか、をはっきりする必要があります。
葬儀社にはそれぞれに特徴、得意・不得意がありますので、自分の希望する葬儀の形にあった葬儀社を選ぶことが大切です。
葬儀の費用は、規模や参列者の人数によって大きく異なります。
葬儀やそれに付随する飲食接待にかかる費用やお布施なども含め、全体の予算をあらかじめ決めておきましょう。
葬儀を考える際に宗旨・宗派はとても重要です。日本では葬儀の大半は仏式によって行われますが、同じ仏教でも宗派によって葬儀のかたちは異なります。
また菩提寺がある場合には、葬儀も菩提寺に依頼するのが一般的です。遠方にあるといった理由で菩提寺に葬儀を依頼できない場合でも、事前に意向を確認しておきましょう。葬儀の内容によってはお墓に納骨する際にトラブルが発生する場合もあります。
葬儀を知らせる人の範囲によっても、葬儀の規模や内容、ふさわしい式場が変わります。
身内や親しい人だけで送る家族葬と、職場の関係者など広く集まって送る一般葬では参列者の人数も異なります。故人や遺族の希望や、故人の社会的な地位なども考慮して、葬儀を知らせる人の範囲を決めておきましょう。
また、地域とのつながりもあります。どの程度の範囲まで知らせればいいかがわからない場合は、遺された人の今後の付き合いなども考えて、地域の葬儀社にアドバイスを求めるのもひとつの方法です。
葬儀でのトラブルを回避するには、葬儀社選びが重要です。
しかし、例えば病院で亡くなった場合など急いで病院を出なければならなかったり、実際にはあまりゆっくりと葬儀社を選んでいる時間はありません。また、親せきなどへの訃報の連絡など短時間の間でやらなくてはならないこと、決めなくてはならないことがたくさんあります。
可能であれば、あらかじめいくつかの葬儀社から見積りを取って、事前に比較検討しておくことをおすすめします。葬儀社を訪問して事前相談を行っておくと、その葬儀社の雰囲気や担当者の対応なども見ることができます。また葬儀を行う会場によって葬儀の内容を選ぶことも可能です。
事前に家族で話し合っておけば、意向に合わせて葬儀を行うことができるでしょう。
・見積りと請求書の金額が違った
・契約内容とサービス内容が異なった
・格安の葬儀プランで必要な項目が含まれておらず、高額な追加費用が請求された
・葬儀の内容について親せきから苦情が出た
いい葬儀社の見分け方に、決定的な法則があるわけではありません。ですが、一言で言えば、丁寧な対応、分かりやすい説明、希望にあった提案をしてくれる葬儀社です。また、葬儀は担当者によっても変りますので、担当者の人柄によって選ぶことも方法です。
葬儀を専門に行う会社です。葬儀を行う企業の中では最も数が多いのが専門葬儀社です。
全国規模の大きな会社から地域密着型の会社、家族経営のものまで、その規模はさまざまです。
また自社で斎場を持っている業者や、自社の斎場を持たず、公営のホールを利用する業者などにも分けられます。
事前に会員になり、前受け金として費用を積み立てておくことで、冠婚葬祭の儀式サービスを受けられるという企業です。
農業協同組合（JA）や生活協同組合（生協）が行う、組合員を対象としたサービスです。
専門の葬祭業者と提携している場合、独立して法人化している場合などさまざまです。
斎場・葬儀社探しは「さが葬」
※出典：https://www.e-sogi.com/guide/18419/#i-2